2,017年7月7日

役員選出時の条件として「パソコンが使える」が必須要件の様になって久しいように思います。これは少なからずその活動の前提にIT利用が含まれていることを意味しますが、そもそも情報を扱う場合には、情報生成することを指すのか、情報を参照するのかを明確に区別する必要があります。情報を参照さえできればよいのであれば、スマートフォンだけで十分に事足りますが、もしも発信すべき情報を生成するのであれば、一定のスキルが必要と考えなければなりません。

したがって役員全員に等しく求められる要件は、情報を参照できる術があること、つまりスマートフォン、またはパソコンで、誰かが発信したファイルを参照できることが必要最小限の要件と言えます。そして役員の中の数名は情報を生成できることが望ましいこととなります。

もちろん、都度手書きの書類をコピーして紙媒体で配布することを否定するつもりはありません。要は伝えたい事がしっかり届きさえすれば良いのです。

PTA、保護者会活動におけるITの活用場面はいくつかに分類できます。

1.コミュニケーション手段としてのIT:

簡易的な連絡事項などのために、LINE等のSNSやメールを利用する場合がこれに該当。よほどのことが無い限り電話はしないでしょうし、ましてファックスなんて・・・

2.情報収集のためのIT:

打合せ場所や会食場所を探すことも含め、各種調べもののためにインターネットを活用すること。活動に必要な備品、消耗品の調達に、より安価な調達先を調べるのもこれに該当。

3.活動に直結する情報発信、情報共有のためのIT:

打合せの議事録作成、会計報告、何らかのリスト作成など、Office系ツールの利用がこれに該当。さらにデジタルカメラやスマートフォンで撮影した画像、動画の利用もこの分類。

4.インターネット上でのイベント案内、集客、オンライン販売のためのIT:

他とは異質ですが、インターネット上で各種情報を発信し、さらに商取引、物流までも実装することを意味します。

 

1~3は従来の活動を省力化、効率化するためのIT活用であり、学生の頃からパソコンやSNSが身近にあった世代が保護者になってきていることを考えれば、現時点でもほぼ抵抗なく活用されていることと思います。4のインターネット利用は、他よりも積極的な攻めのIT利用と言えるかもしれませんね。

メルカリ、ラクマなどに代表される様に今は誰もがインターネット上で売り手にもなれる時代です。これらを利用したことのある人にとっては4でさえも容易とお考えになるかもしれませんが、個人での売買と、任意団体とは言え公的に認められた組織活動とでは伴うリスク・責任に大きな差異が存在します。その一例がセキュリティ対策ですが、リスク・責任に臆することなく、安全にインターネットを積極的に活用する方策を見出していくべきと考えています。

4に関しては別途実績を踏まえてそのコツを纏めたいと思っています。

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